今、なぜダイバーシティなのか？

• ダイバーシティ(diversity)とは、元をたどると欧米のビジネス社会が発祥です。直訳をするとdiversity＝多様性の意味です。日本では1990年代から注目が高まり、21世紀を迎え、新たな課題とともに、現在、多くの企業がいかに多様性を活かす組織づくりに取り組むのか、さまざまな施策とともに推進しています。
• 今、日本では、超少子高齢化を迎え、それに伴う労働人口の減少という、国家でも経験の無い状況に直面しています。労働人口が減少するということは、より人的生産性をあげる必要があります。ひとりひとりの従業員が能力を最大限に発揮できる組織のバックアップはもちろん、女性をビジネスパーソンとして活用する・定年退職者を再雇用する・障害者や外国人の能力及び労働力を活かす・短時間勤務者にも権限を与える、など人材を多様化する施策を講じるのは早急に取り組むべき課題といえます。
• 企業内でのダイバーシティ推進には、今まで変化や多様性に無関係だった人たちにこそ意識改革が求められます。また、ダイバーシティを受け入れ、それに対応しながらビジネス成果を出すことは容易なことではなく、「違いを活かすためのスキル開発」が欠かせません。つまり、ダイバーシティ推進とは、一種の全社的変革活動なのです。

このような背景から、ダイバーシティへの取り組みは、
今やＣＳＲ＝企業の社会的責任であると考えられています

ダイバーシティ推進のコアポイント

• 「企業戦略」として「多様な人材を取り込み、その人材が能力を最大限に発揮できることにより、企業も社会から正当な評価を受ける」という風土構築をすることが、経営上の重要課題と捉える
• 女性をはじめ、多様な人材が組織の一員として、十分に力を発揮できるよう支援し価値を高めるだけではなく、その価値を活かす側（管理者層）が、自分と異なる人材を企業価値として活かし、企業の力としていくマインドセット（異なるものを活かす意識）を高める
• それらが、強固で健全な組織作りと企業の発展に必須である緊急課題であると理解する
• ダイバーシティを推進するためのリレーション力を身につけ、環境設定・施策を活用できる

言い換えれば、性別・年齢・雇用形態を問わず、すべての人材が最大限の力を発揮するような環境を提供し、組織の力を高める努力を怠るマネジメントでは将来の存続が危ういといって過言ではありません

研修プログラム例「ダイバーシティ・マネジメント」